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中浜らの研究では、かぜ症候群を対象に臨床医への経口抗菌薬投与の意識調査が行われている [26]。調査 は、インターネットリサーチを介して、平成29年1月6日から平成29年2月13日の間に行われた。アンケートの送付対象は知人医師、プライマリケアのメーリングリスト、大学同窓会のメーリングリスト、各地の医師会のメーリングリストなどであり、協力医師からの二次、三次拡散で回答が集められた。アンケートの回答者数は612名で、開業医が40%、勤務医が60%であった。年齢は30代から60代の現役の医師を主体とし、男性医師が87%であった。診療科は内科が69%と最多で、次いで小児科が16%、そして整形外科、泌尿器科であった。
かぜ症候群に対する抗菌薬を投与する割合では、「かぜ患者の0から10%未満」が全体で約6割と最も多く、かぜ症候群に抗菌薬を投与する理由としては、「ウイルス性か細菌性かの鑑別に苦慮する」が3割以上と最多で、「患者の希望」が2割程度であった。患者側が抗菌薬を希望した場合の対応については、説明しても納得しない時には抗菌薬を処方する医師が半数以上である。また、外来における薬剤耐性対策の活動で優先度の高いと考えるものは、「国民・臨床医への広報・啓蒙強化」が最も多く約3割を占めていた。