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表記なし

回答数は 385 名で、畜種別では乳用牛(の診療・衛生指導に従事する獣医師)が 255 名(66%)、肉用牛が 259 名(67%)、豚が 91 名(24%)、鶏が 34 名(9%)、その他が 35 名(9%)であった(複数選択可であることから重複がある)。
各項目の認知度は、日本の薬剤耐性(AMR)対策アクションプランは約 5 割で、畜種別で見ると豚、鶏、その他が高く 6 割以上であった。畜産分野における抗菌剤の責任ある慎重使用の徹底に関する基本的な考え方を農林水産省で取りまとめた「畜産物生産における動物用抗菌性物質製剤の慎重使用に関する基本的な考え方」(http://www.maff.go.jp/j/syouan/tikusui/yakuzi/koukinzai.html#prudent_use)は約 8 割であった。
また、「適切な診断に基づいて抗菌剤の使用を真に必要な場合に限定する等を日頃の診療で心がけている」のは約9割で、全畜種で高く、「抗菌剤を使用する機会を減らす目的で使用衛生管理の改善やワクチンによる感染症予防を指導したことがある」のは約 9 割で、畜種別では豚及び鶏で高かった。「日々の診療において、抗菌剤の使用に当たり、薬剤感受性試験を実施している」のは約 7 割半ばで、畜種別では豚で高く、「抗菌剤を用いた治療に置いて、飼料にどのような抗菌性飼料添加物が混ぜられているか意識している」のは約 6 割で、畜種別では豚、鶏、その他で高かった。
前年度調査へ参加していた臨床獣医師の約3割が、今年度の調査に参加した。前回調査と比較して「日本の薬剤耐性対策アクションプランの認知」7.3%上昇していた。その他の項目は±5%以内の変動で大きな変動は認められなかった。産業動物臨床獣医師の認識をさらに高めていくために、抗菌剤治療ガイドブックや動画等慎重使用のために作成したツールを用い、講習会等の場でより積極的に啓発活動を行っていく必要がある。

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